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推薦入試の最新事情


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推薦の出願が始まり、いよいよ2017年入試が本格的にスタートする。私立大の学生の半数が推薦やAOで入学し、国立大も規模を拡大する中、一般的な受験生も無視できない入試である推薦の現状をお届けする。


難関国立大でAO・推薦入試の規模が拡大
国立大学協会は、推薦やAO入試による入学者を将来的に定員の3割にするとしている。難関国立大で先導的にAO入試の導入を進めてきたのは東北大だ。同大出身の入試関係者は、「AO入試の合格者は、入学後の伸び代が大きい学生が多い」と話す。そうしたこともあり、17年入試では、文、法、農で前期の定員の一部をAO入試に回す。

推薦やAO入試は、大学を活性化する人材獲得の手段にもなる。広島大の医学部(医学科)は、博士課程への進学を条件としたAO入試を実施。同様の観点から、今春、東大は推薦入試を、京大は特色入試をそれぞれ導入した。

17年入試では、大阪大が後期を廃止し、緒方洪庵が開いた同大の原点となる適塾から命名した「世界適塾入試」を実施する。学部ごとに推薦もしくはAO入試により、グローバル社会で活躍できる人材の獲得を目指す。


私立大では難関大の大半が公募制推薦を実施
私立大では推薦とAO入試で入学定員の5割近くを募集しており、国立大以上に大規模な入試だ。関東では早慶上智、関西では同志社大、関西大、関西学院大など、難関大の大半が公募制推薦を実施している。これらの大学は、推薦でも一般入試と変わらない高い学力が求められるが、一般的な大学は、評定平均値をクリアしていれば、それほどハードルが高くない大学が多くある。難関大も出願基準が厳しいため、倍率面は一般入試ほど高くならない大学も多い。もちろん、だからといって楽な入試と考えるのは早計だ。国公立大はセンター試験を課す大学が増えているし、私立大も自大学のアドミッションポリシーに照らして、進学意欲を見極めるようになっている。大学や学部研究など、これまで以上の対策が必要だ。

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