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センター試験利用入試の活用法


私立大のセンター試験利用入試(以下、センター方式)の大半は、出願するだけで合否が決まる。その上、受験料が安いという使い勝手が良い入試方式だ。志望校合格の可能性を広げる、センター方式の活用法を紹介しよう。


531校がセンター方式を導入

共通1次試験に代わって大学入試センター試験が始まったのは1990年。この年にセンター方式を実施した私立大はわずか16校。それが2019年度入試でセンター方式を実施する私立大が531校となり、全私立大の9割に上る。入試方式の一つとして完全に定着したセンター方式を活用する受験生は多く、右上がりの志願者増が続いている。

近年、大規模私立大で入学者の定員超過率が抑えられて合格者が絞り込まれた影響で、私立大は難化している。そんな中、合格の可能性を広げるために受験機会を増やそうと考える受験生にとって、大半は出願するだけで合否が決まるセンター方式はもってこいの入試方式といえる。


センター方式で第1志望校をめざす際の注意点は
基礎的な問題が出題されるセンター試験で得点が取れるのであれば、あらゆる大学が視野に入る。慶應義塾大、上智大、学習院大はセンター方式を採用していないものの、早稲田大をはじめ、MARCH(明治大、青山学院大、立教大、中央大、法政大)、関関同立(関西大、関西学院大、同志社大、立命館大)など、難関・有名大から中堅大まで幅広い大学がセンター方式を採用している。

センター方式で第1志望校をめざす際の注意点は、同じ大学の一般方式に比べて合格へのハードルが高いことだ。例えば、早稲田大のセンター方式は東大や京大に合格できるレベルにないと難しい。早慶クラスをめざす受験生がセンター方式で手堅く合格校を確保するなら、MARCHや関関同立クラスといった具合に、第1志望校よりレベルを落とさないと確実に合格するのは難しい。


国公立大志望者にとってのメリット
国公立大志望者にとっては、2次試験(大学の個別試験)に向けた勉強に集中できるというメリットがある。特に、通常の私立大入試より科目数が多い、4教科や5教科型は志願者が少なくねらい目だ。法政大が5教科6科目型で実施しているC方式経済学部(経済学科)の18年度入試の倍率を例にとると、3教科型のB方式が5.4倍なのに対し、C方式は2.9倍だった。

成蹊大が経済、法、文の3学部で実施している「センター・独自併用5科目型国公立併願アシスト入試」は、入学手続き締め切り日が国公立大前期の合格発表後だ。国公立大をめざして5教科7科目を学んできた受験生を視野に入れて多教科型を実施している大学は、国公立大志望者に配慮したスケジュールを組むケースが多い。19年度は立教大や近畿大が多教科型のセンター方式を増やす。

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